【貯金のコツ】本当にいらない!?民間の医療保険が不要な3つの理由

・保険料の高い医療保険って本当に必要なのかな?

・でも、病気やケガをした時のことを考えると保険に入っておかないと不安だな。

 

こんな疑問にお答えします。

読者さまへ
いつもツネの記事をご覧いただきありがとうございます。
毎月支払っている民間の医療保険料。
「高いなぁ~」って思いませんか?
「自分に何かあったら」と思って加入される方や
「結婚して子供も生まれたから」という理由で何となく加入された方もおられると思います。
ツネも昔は「不安」でとても多くの民間の保険に加入していました。
しかし、現在は民間の医療保険を全て解約しています。
「大丈夫なの?」って思われる方が殆どだと思いますので、
今回の記事では
  • 医療保険が不要な3つの理由

※この3つの理由の中で「病気やケガで働けない時は?」って疑問も解決します

について解説していきます。
ぜひ最後までご覧ください。

目次

医療保険が不要な3つの理由

医療保険が不要な理由は以下の3つです。

  1. 原則3割負担で必要な医療が平等に受けられる
  2. 高額療養費制度のおかげで自己負担の上限額は月に10万円程度
  3. 病気やケガで働けなくなっても1年6ヶ月は保障がある

 

実はこれ全て皆さんが毎月支払っている(会社員の方はお給料から天引きされている)健康保険料の保障なんです!

日本の健康保険は世界一と言われています。

この制度があるから、ツネは民間の医療保険は不要だと主張できるんですね!

順番に解説していきますね(^^♪

①原則3割負担で必要な医療が平等に受けられる

病気やケガの治療費を支払う場合、窓口での負担額は原則3割になります。

これは皆さんご存じですよね!

もし仮に保険がなければもっと払っているということなので、本当にありがたい制度です。

そして、健康保険制度の理念は「必要最低限・平等」というもの。

健康保険証を持っていれば、医療機関は全国どこでも自由に選ぶことができますよね。

職業とか所得などの理由で、病院や医師に治療を断られるわけじゃないし、治療費が変わることもありません。

例をあげると

日本で盲腸の手術をした場合、かかる費用はどこでも約30万円くらいですが、

アメリカのニューヨークだと150万円~450万円かかると言われています!

ここでお伝えしたいのは、日本だからこそ医療保険は不要だということです!

アメリカのようにお金を積まなければ、良い病院の腕の良い医師に治療してもらえないのであれば

しっかり保険でカバーすべきですが、日本は平等。

自己負担が原則3割で必要な医療が平等に受けられるのは民間の医療保険が不要な理由の1つです!

②高額療養費制度のおかげで自己負担の上限額は月に10万円程度

自己負担が3割でいいのはありがたいけど…
手術とかで300万円の医療費がかかったら3割って90万円じゃん!
急にそんなに大きいお金払えるか不安だよ。

このように思われている方が非常に多いのですが、自己負担3割といっても、「上限」が決められているんです。

それを「高額療養費制度」といいます。

要は、いくら治療費がかかっても1ヶ月に支払う医療費は〇万円以上は払わなくていいよってことです!

じゃあ、それは一体いくらなのか?

それは年齢と収入水準で決まります!

詳細については下記の表をご覧ください!

自己負担限度額(70歳未満の人)

所得区分 自己負担限度額 多数該当
①区分ア

(標準報酬月額83万円以上の方)

(報酬月額81万円以上の方)

252,600円 + (総医療費 - 842,000円)× 1%

140,100円
②区分イ

(標準報酬月額53万円~79万円の方)

(報酬月額51万5千円以上~81万円未満の方)

167,400円 + (総医療費 - 558,000円)× 1% 93,000円
③区分ウ

(標準報酬月額28万円~50万円の方)

(報酬月額27万円以上~51万5千円未満の方)

80,100円 + (総医療費 - 267,000円)× 1% 44,400円
④区分エ

(標準報酬月額26万円以下の方)

(報酬月額27万円未満の方)

57,600円 44,400円
④区分オ(低所得者)

(被保険者が市町村民税の非課税者等

35,400円

24,600円
※出所:全国健康保険協会
急に数字が並んで吐きそうって方!大丈夫です!笑
例をあげて説明しますね!(^^♪
例)70歳未満・年収400万円の人(表③)の人が、300万円の治療を受けると、自己負担限度額は107,430円!
  窓口で3割負担の90万円を払っても80万円近くのお金が後から返ってきます!
でも、一旦窓口で90万円の支払いが必要じゃん!って思う方おられると思いますが、
あらかじめ「限度額適用認定証」の交付を受けておけば、病院の窓口で支払う金額が
「最初から自己負担限度額(上記の例では107,430円)になります!
高額療養費制度のおかげで、悪いケースを想定したとしても、貯金が100万円くらいあれば医療費が払えないというのは考えにくいです!
この高額療養費制度を皆さん知ってましたか?
知らないことを逆手にとって悪い保険勧誘員がこの制度の説明をせずに、不安を煽って保険に加入させたりしてるのが現状です!
高額療養費制度という素晴らしい制度があるのも、民間の医療保険が不要な理由の1つです!

③病気やケガで働けなくなっても1年6ヶ月は保障がある

じゃあ、病気やケガで長い間、働けなくなったらどうしたらいいのさ?
そのための保険は必要じゃない?

そんな時のために、健康保険には傷病手当金というものがあるんです!

このおかげで、病気やケガで働けなくなった時に、生活を保障するためにお金が支給されるんです!

支給期間は最長1年6ヶ月、支給額はざっくり1年間の平均月収の3分の2です!

だいたい1年6ヶ月もあれば、だいたいの病気は治りますよね!

そう考えると、民間の保険に加入するより、貯金しているほうが良いのでは?っていう選択肢がでてきませんか?

この傷病手当金が受給できるということも、民間の医療保険が不要な理由の1つです!

保険に関するよくある質問

「先進医療」を受けたいなら民間の保険は必須ではないか?
先進医療を「最先端の医療技術を使った素晴らしい医療」って勘違いされている方が多いです。
実態は「効果があるかどうかは検証中の、まだ保険適用になっていない医療」に過ぎません。
本当に効果がある医療は保険対象になっていくから、「お金をたくさん積めば、治る可能性の高い治療が受けられるもの」って勘違いしないようにしましょう
日本人の2人に1人はがんになるといいますが、がん保険も不要なのですか?
「2人に1人はがんになる」は本当ですが、若いうちはほとんどなりません。
20歳~40歳の人が、今後10年でがんになる確率は0%~0.5%未満です!
しかも、がんの治療費は、高額療養費制度のおかげで、3人に2人は50万円~100万円の自己負担額で済んでいるのが現状です。それなら、若いうちから貯金しておくほうがいいと思います。
どうしても不安であれば、100万円貯まるまでは加入しておいて、貯まれば解約するのもいいかもしれません。

まとめ

いかがだったでしょうか?

民間の医療保険が不要な3つの理由をお伝えしましたが、まだ不安が残りますかね?

そんな方はまず

・高額療養費制度で自分の月の支払額の限度がだいたいいくらか

・傷病手当金で最長1年6ヶ月の支給額はいくらか

ここをまずは把握して、足りない分だけを保険でカバーしましょう!

ツネの感覚ではだいたい貯金が100万円くらいあれば、医療保険は不要だなって思います。

その分、貯金にまわしたり、好きなことにお金を使えるほうがいいのではないかと思います!

以上参考になれば嬉しいです(^^♪

医療保険の他にもかんたんに節約できる固定費をまとめておりますので、こちらもご覧ください。

【貯金のコツ】6つの固定費を見直すだけの超かんたん節約術 

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